パソコンはゴミとして処分できない？状況に合わせた6種類の捨て方を解説

「資源有効利用促進法」とは、リサイクルやリデュースなどの取り組みを促進するための法律で、法律で定められたものは自治体がゴミとして回収することはできません。
パソコンは、この法律の対象となっているため、不要になったときにはゴミとして捨てる以外の方法で廃棄する必要があります。きちんと正しい処分方法を知っておき、自分にとって最適な方法で廃棄しましょう。

パソコンの処分方法には、大きく6種類の方法があります。そこで、それぞれの処分方法がどんなものなのか、特徴やメリットなどを解説していきます。

手間をかけずすぐに処分したい人にぴったりなのが、企業による「無料回収サービス」を利用すること。使っているメーカーや自作など、依頼すれば幅広い種類のパソコンを引き取ってもらえます。

さらに、自宅への出張回収に応じている企業なら、持ち運ぶ手間もいりません。予定を合わせる必要はありますが、捨てたいときにサッと捨てられるのがメリットの方法です。

新しいパソコンの購入費用を捻出したいという人は、買取業者へ依頼するのもよいでしょう。不要なパソコンのスペックや使っているパーツなどから査定し、そのパソコンに見合う価格で買い取ってもらえます。

お金をもらえて処分できる一方で、壊れていたり古すぎたりするものだと買取価格がつかないことも。そのため、新しいパソコンを処分したいなら、まずは買取業者へ査定してもらいましょう。

資源有効利用促進法には、製造したパソコンメーカーが回収する責任があります。そこで、「PCリサイクルマーク」が貼ってあるパソコンは、メーカーに問い合わせて回収してもらいましょう。

メーカーならパソコンに残ったデータの扱いも信頼できるのもメリット。当たり前のことですが、メーカーが販売していないパソコンは引き取ってもらえないため、依頼する際には注意しましょう。

平成25年4月1日に施行された「小型家電リサイクル法」により家電量販店などでも引き取ってもらうことができるようになりました。ただし、すべての家電量販店で回収しているわけではありませんし、すべての店舗で回収しているわけではありませんのでご注意を。またパソコン内のデータの取り扱いもさまざまなので、まえもってしっかりチェックしておきましょう。

ノートパソコンをかんたんに処分する方法として、「自治体の回収ボックス」を活用する方法もあります。この方法は、「小型家電リサイクル法」によって設けられたボックスにパソコンを入れるだけで完了し、事前連絡も必要ありません

データの取り扱いは自己責任であることや、ボックスに入るサイズしか処分できないといったデメリットもきちんと理解したうえで活用しましょう。

フリマやオークションでは、壊れたパソコンでも価値が生まれやすいため、業者へ依頼するよりも高額で販売できる可能性があります。ただし、商品の梱包や発想までを自分でやらなければならず、意外に手間がかかります。

さらに、パソコン内のデータは確実に消去しておく必要があります。消去したと思っていても完全に削除できていないと大切な情報を悪用されてしまうことにつながります。そういったリスクなどもしっかり認識したうえで大きなトラブルがおきないように注意して行いましょう。

パソコンは電化製品のなかでもとくに多くの個人情報が詰まったアイテム。そこで、トラブルを起こさないために、パソコンを処分する前にしておくべきことを解説していきます。

パソコン内には保存したファイルだけでなく、クレジットカードや仕事上の重要な書類など、さまざまな情報が詰まっています。そのため、処分前にパソコン内のデータを確実に消去しておきましょう。

具体的には、専用ソフトウェアを使用したりハードディスクを壊したりするなどの方法があります。メーカーや回収業者にはハードディスクを壊してデータを消去してくれるサービスもあるので、わからなければ相談してみましょう。

新しく手に入れたパソコンを、処分したパソコンと同じように使うために必要な作業が、データのバックアップです。バックアップさえあれば、すぐに同じように使えるため、設定などの手間を省くことができます。

バックアップの方法は、「Windows転送ツール」や外部メモリを使う方法や有料のソフトウェアなどを使う方法があります。自分の知識や好みに合わせて、やりやすい方法を選びましょう。

パソコンの処分で大切なことは、内部データを確実に消去しておくこと。悪用されてしまうと想像もつかないトラブルに巻き込まれてしまうため、しっかりと削除しておきましょう。

とくに、処分業者にデータの削除を依頼する際には、その業者が本当に信頼できるか、しっかり調べておくことが大切。データの取り扱いが心配ならメーカーや自治体の回収サービスを活用するのがおすすめです。正しい方法と適切な手段を用いて、データを悪用されないようにパソコンを廃棄しましょう。

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