ふるさと納税はめんどくさい?簡単に手続きするためのポイントを紹介

ふるさと納税はめんどくさい?簡単に手続きするためのポイントを紹介

お得だとわかっていても確定申告がめんどうで、ふるさと納税に手を出せない人もいるのではないでしょうか。

確かにこれまで確定申告をしたことがなかった人にとってはハードルが高く感じられるかもしれません。しかし2015年からスタートした「ワンストップ特例制度」を活用すれば、条件次第で確定申告をしなくてもふるさと納税を楽しむことができるんです!

この記事ではふるさと納税のワンストップ特例制度について詳しく解説しています。この記事を参考にして是非ふるさと納税をはじめてみてください。


ふるさと納税がめんどくさいと感じる理由

ふるさと納税がめんどくさいと感じる理由

ふるさと納税に興味があってもなかなか手が出せない人は、大体同じようなことを考えています。以下に、めんどくさいと感じてしまう主な理由を3つ紹介します。

上限額を算出する必要がある

ふるさと納税は、いくらでも控除されるわけではありません。控除を受けられる金額には上限(控除上限額)があります。そしてこの控除上限額は、所得や家族構成などの条件によって変わります。

控除上限額を具体的に調べるためには、源泉徴収票や確定申告書の控えが必要です。それがめんどうでふるさと納税を始められない人もいます。しかし、上限を超えてしまった場合はお得でなくなる可能性があるので、必ず調べてからふるさと納税を行うようにしましょう。

確定申告の手続きが複雑

ワンストップ特例制度を活用しない場合、ふるさと納税をしたら自分自身で確定申告をする必要があります。そのため、公務員や会社員などでこれまで確定申告と無縁だった人にとっては、ふるさと納税のハードルが高く感じられるかもしれません。

確定申告とは、納めるべき税金を算出して税務署に申告・納税することです。納め過ぎた税金を申告すると、還付されて戻ってきます。ふるさと納税も申告すると所得税や住民税から控除されます。めんどくさがらずに確定申告を行いましょう。

どこに納税すればいいのかわからない

手続き以前に魅力的な特産品が多すぎて、どこに納税すればよいのか迷ってしまう人も多いようです。ふるさと納税の特産品を選ぶ画面は、ショッピングサイトとそれほど違いはありません。品物を選択してカートに入れた後に、寄付手続きに進みます。

選ぶのがめんどうだと思うなら、肉や魚など欲しい特産品を最初に決めて検索機能で絞りましょう。また高還元率の特産品を紹介しているサイトなどもあるため、こういった情報を参考にするのもひとつの手です。

ふるさと納税を簡単に行うためのポイント

ふるさと納税を簡単に行うためのポイント

ふるさと納税は、やり方しだいで簡単に行うことができます。ここでは3つのポイントを紹介します。

ポイント1|控除上限額のシミュレーションを行う

ふるさと納税をお得に行うには、控除上限額内に納める必要があります。控除上限額は計算式を使って出そうとすると、数式にさまざまな数値をいれなければならないので大変です。

簡単な方法は、ふるさと納税を扱っているサイトのシミュレーション機能を活用することです。所得や家族構成などの必要事項を入力するだけで自動で算出できます。

また総務省の早見表を活用してもよいでしょう。

ポイント2|専用ソフトを利用して確定申告を行う

確定申告は税務署に直接行かなくても、インターネット上で手続き可能(e-Tax)です。フォーマットにそって数値や必要事項を入力するだけで完成します。細かい計算は自動でしてくれるので、細かい計算をする必要はありません。

ポイント3|ワンストップ特例制度を利用する

「確定申告そのものがめんどくさい」と思ってるのならば、ワンストップ特例制度を活用しましょう。この制度を活用すると、確定申告自体を免除できます。

もともと確定申告をする必要がある自営業のような人は活用できないため、会社員や公務員など現在確定申告をしていない方におすすめの制度です。

ワンストップ特例制度の適用条件は以下の通りです。

・1年以内に寄付する自治体は5つ以内
・確定申告をしない給与所得者である
・ワンストップ特例の申請書を寄付したすべての自治体に提出できる

ワンストップ特例制度とは

ワンストップ特例制度とは

確定申告をしなくても税金控除を受けられるので、ワンストップ特例制度はとても便利です。ここでは制度の特徴について解説します。

2015年から制度が開始された

確定申告不要の会社員も、以前はふるさと納税をしたら確定申告をしなければなりませんでした。しかし現在は「ふるさと納税ワンストップ特例制度」を活用すれば、確定申告せずにふるさと納税による税金控除を受けることができます。この制度は2015年4月1日より、ふるさと納税の手続きの簡素化を目的に施行されました。

通常確定申告をする場合には所得税と住民税から控除されますが、ワンストップ特例制度を利用した場合には、所得税からは控除されず住民税からのみ控除されます。しかし控除される額は同じなので、心配いりません。

ワンストップ特例制度は、それまで確定申告をする必要がなかった人へのふるさと納税拡充を狙って設けられた制度です。適用条件があり、誰でも活用できるわけではないので、注意しましょう。

利用方法は申請書を提出するだけ

ワンストップ特例制度の利用方法は簡単です。

まずはふるさと納税を行う際に「ワンストップ特例制度を利用する」という項目があるので、「希望する」にチェックを入れます。ここにチェックを入れておくと、「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」が後日送られてきます。

もしもチェックを入れ忘れても大丈夫です。後日問い合わせても郵送してもらえますし、ふるさと納税のサイトからPDFにてダウンロードすることも可能です。

次に必要書類を準備します。申請書に必要事項を記入し、マイナンバー関連の書類をそろえます。

個人番号カードを所有していれば、両面をコピーしましょう。通知カードのみの場合には、通知カードのコピーに加えて身分証のコピーも必要です。両方持っていない場合に用意しなければならないのは、マイナンバーが記載された住民票の写しと身分証のコピーです。

最後に、申請書と必要書類をまとめて自治体に郵送します。

手続き方法を簡単にまとめると、以下の通りです。


1.「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」を準備する
2.申請書に必要事項を書き込む
3.必要書類をそろえる
4.各自治体に申請書と必要書類を郵送する


注意点はふるさと納税を行ったすべての自治体に、ふるさと納税を行った翌年1月10日までに返送することです。郵送を忘れないようにしましょう。

給与所得者のための制度

ふるさと納税ワンストップ特例制度は、これまで確定申告とは無縁だった会社員や公務員のために創設された制度です。確定申告をしなければいけないというハードルが下がり、手続きが簡単に行えるようになりました。

「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」自体も記入の必要な項目は少なく、主な記載項目は以下の通りです。

・申請日
・住所
・氏名
・電話番号
・個人番号(マイナンバー)
・性別
・生年月日
・寄付年月日
・寄付金額
・条件にあっているか確認するチェック項目

確定申告の手間と比べたらとても簡略化されているので、めんどくさがりでもすぐに書類を返送できるはずです。先延ばしにしないで、寄付を行ったらすぐに手続きをしてしまいましょう。

ワンストップ特例制度を利用するための条件

ワンストップ特例制度を利用するための条件

ワンストップ特例制度は3つの条件がそろっていないと利用できません。ここではどのような人が該当するのか解説します。

1年間の寄付先が5つ以内

ふるさと納税のサイトを見ると、魅力的な返礼品がたくさん掲載されています。そのため複数の自治体に寄付を行っている人も多いです。

しかしワンストップ特例制度では「ふるさと納税先の自治体数が5団体以内」と条件がつけられています。寄付する自治体数が6つを超える場合には、確定申告をしなければなりません。自治体数が5つを超えないように注意しましょう。

では同じ自治体で異なる返礼品に複数回寄付をした場合はどうなるかというと、この場合1回でカウントされます。

例えば1年間にA町に3回、B市に2回、C市に2回ふるさと納税を行っても、自治体数は3団体なので大丈夫です。

もしいろいろ目移りしてしまうようならば、自治体で絞ってその中で探してみるのもひとつの手かもしれません。

ふるさと納税の有無にかかわらず確定申告がない

ワンストップ特例制度は確定申告をする必要がない給与所得者へ、ふるさと納税の拡充を図るために設けられた制度です。そのためもともと確定申告が必要な人は、この制度を活用できません。

自営業やフリーランスなどの個人事業主、不動産収入や株取引での収入がある人、大きな一時所得があった人、医療費控除が必要な人、給与以外の所得が20万円を超える人などは、確定申告が必要です。そのため、ワンストップ特例制度の利用はできません。

注意しなければならないのが、ふるさと納税を行っている途中で適用条件から外れるケースです。それまで行っていたワンストップ特例制度の必要手続きがすべて無効となります。条件から外れた場合は、確定申告の寄付控除の項目で申告しなおしましょう。

寄付したすべての自治体に申請書を送る

ワンストップ特例制度は確定申告をしなくてもすむ、非常に楽な制度です。それでもめんどくさがり屋には、多少の手間だと感じることがあるかもしれません。

それは、ふるさと納税を行った自治体すべてに「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」とマイナンバー関連の必要書類を郵送しなければならないからです。

申請書の記入もそうですが、マイナンバー関連の書類をコピーするのにめんどくささを感じる人も多いようです。1年間に複数の自治体にふるさと納税することがわかっているのならば、先にまとめて5部ずつコピーを取っておくとよいかもしれません。

ふるさと納税を行うときの流れ

ふるさと納税を行うときの流れ

「ふるさと納税に興味はあるけれど、一連の流れがわからない」と最初の一歩が踏み出せない人もいるでしょう。ここではふるさと納税の流れを解説します。

寄付金額の上限額を調べる

ふるさと納税の最初のステップは、寄付金額の上限を調べることです。上限額は家族構成や所得によって変わってくるので、一概にいくらとはいえません。上限額を知らずに寄付をしてしまうと、お得にならないため注意をしてください。

計算式で出すこともできますが手間なので、ふるさと納税のサイトにあるシミュレーション機能や、総務省が提供している早見表やシミュレーション機能を活用して、上限額を出すとよいでしょう。必要事項を入力するだけで、自動で算出してくれます。

また計算式で行いたい人のために、以下にふるさと納税上限額を算出する計算式も記載しておきます。

ふるさと納税での控除額=所得税分の控除額+住民税基本分の控除額+住民税特例分の控除額

・所得税分の控除額を求める式
所得税分の控除額=(ふるさと納税額ー2,000円)×所得税税率

・住民税基本分の控除額を求める式
住民税基本文の控除額=(ふるさと納税額ー2,000円)×10%

・住民税特例分の控除額を求める式
住民税特例分の控除額=(寄付金額ー2,000円)×(100%-10%(基本分)ー所得税税率)

返礼品を選んで注文する

上限額がわかったら、その範囲内で寄付を行います。まずはふるさと納税サイトを決めるのですが、ふるさと納税サイトも種類があり、それぞれが特徴を打ち出しています。掲載自治体数や決済方法なども異なるので、使いやすいサイトを選ぶとよいでしょう。

ふるさと納税サイトが決まったら、サイトを活用して気になる返礼品を探します。ネットショップで買い物をしたことがあるならば、似た仕組みになっているので特に問題ないでしょう。

種類が多いので金額やカテゴリーで絞り込むと、探しやすくなります。特産品を選択してカートに入れ、その後寄付の手続きに進んでください。

ふるなびで返礼品を探してみる
さとふるで返礼品を探してみる
ふるさとチョイスで返礼品を探してみる
楽天ふるさと納税で返礼品を探してみる

寄付金控除の手続きを行う

返礼品をサイト上で選択する前に、確定申告で手続きをするのかワンストップ特例制度を活用するのか決めておくとよいです。

ふるさと納税サイトで返礼品を選ぶと、ワンストップ特例制度の申請書類の郵送を希望するかどうか尋ねられます。もしもワンストップ特例制度を使う予定ならば「希望する」を選択しましょう。

確定申告とワンストップ特例制度のどちらを活用したとしても、申告をしなければ還付はありません。特にワンストップ特例制度の申請締切りはふるさと納税をした翌月の1月10日なので、12月ギリギリでふるさと納税を行った場合は注意が必要です。

もしも間に合わなかったり、申告を忘れた場合には還付申告を行いましょう。

ワンストップ特例制度を利用するときの注意点

ワンストップ特例制度を利用するときの注意点

ワンストップ特例制度は便利ですが、気をつけなければならない点もあります。ここでは注意点について解説します。

後から確定申告が必要になった場合無効になる

年度の途中で確定申告が必要になる場合があります。この場合「ふるさと納税の有無にかかわらず確定申告をしない」という条件から外れるため、それまで提出していた「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」も意味をなさなくなります。

例えば年度内に昇級して、年収が2,000万円を超えたとします。会社員でも年収2,000万円を超える場合には確定申告を行わなければなりません。そのためワンストップ特例制度から外れ、それまでに郵送した申請手続き書類がすべて無効になります。

無効になってしまった場合は、確定申告で寄付した額を申告する必要があります。自治体から送られてくる「寄付金受領証明書」の添付が必要になるため、なくさず取っておきましょう。

転居するときは届け出を行う必要がある

ワンストップ特例制度の申請書類を郵送したあとで転居した場合には、申請書を送った各自治体に対して転居の連絡を行わなければなりません。

届け出る際に必要な書類は、「寄附金税額控除に係る申告特例申請事項変更届出書」です。総務省や各自治体のふるさと納税について説明しているサイトよりPDFでダウンロードができ、期限は翌年の1月10日までです。

また申請書を各自治体に送る前に引っ越した場合は、転居連絡をする必要はありません。

忘れた場合は還付申告が必要

ワンストップ特例制度や確定申告をしないと、ふるさと納税の税額控除を受けられません。もしも申請書を提出し忘れてしまった場合は、還付申告を行いましょう。

還付申告は確定申告とは関係なく、ふるさと納税を行った翌1月1日から5年以内の期間で行うことができます。各自治体から郵送される領収書が必要となるのでなくさないようにしてください。

やり方を調べてふるさと納税のめんどくさいを解決しよう

やり方を調べてふるさと納税のめんどくさいを解決しよう

これまで確定申告をしてこなかった人にとって、ふるさと納税はめんどくさいものかもしれません。

しかし2015年からスタートしたワンストップ特例制度を活用すれば、確定申告をすることなしに、ふるさと納税の税金控除のメリットを享受できます。

「申請する自治体は5つ以内」「ふるさと納税の有無にかかわらず確定申告をしない」「ふるさと納税を行った各自治体に申請書を送る」という3つの条件を満たさなければなりませんが、少しの手間で得られるものは大きいです。

めんどくさい気持ちを我慢して、一度ワンストップ特例制度を活用してみましょう。思っていたよりも、気軽にふるさと納税を楽しむことができるはずですよ。

【関連記事】

※掲載の情報は2021年12月時点のものになります。
※記載内容は将来改正・変更になる可能性もございますので必ず出典元や公式サイトから最新の情報を確認してください。

※記事で紹介した商品を購入すると、売上の一部がマイナビおすすめナビに還元されることがあります。

※「選び方」で紹介している情報は、必ずしも個々の商品の安全性・有効性を示しているわけではありません。商品を選ぶときの参考情報としてご利用ください。

※商品スペックについて、メーカーや発売元のホームページ、Amazonや楽天市場などの販売店の情報を参考にしています。

※レビューで試した商品は記事作成時のもので、その後、商品のリニューアルによって仕様が変更されていたり、製造・販売が中止されている場合があります。

※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。予めご了承ください。

マイナビおすすめナビ編集部

小学校から大学まで柔道に明け暮れた元体育会系。実は国際大会にも出場している隠れた実績の持ち主。全くの未経験からウェブ業界に興味をもち、働きながら社会人スクールに通いウェブディレクターとして転職。数年間活動して現在に至る。ゲーム・アニメ好きのインドア派。趣味はカフェ、雑貨・工芸屋巡り。最近は化石・鉱石にもはまっている2児のパパ。 

関連する記事


【最新】音楽ライブやK-POP・韓国ドラマをdTVで楽しもう!おすすめ韓流番組14選と使い方などもご紹介!

【最新】音楽ライブやK-POP・韓国ドラマをdTVで楽しもう!おすすめ韓流番組14選と使い方などもご紹介!

インターネットの普及に伴い、スマートフォンやタブレットなどで、動画を気軽に楽しめる時代になりました。現在は動画配信サービスも数多く存在しています。そんな動画配信サービスから、今回は多くの動画が⾒放題(⾒放題対象外コンテンツがあります)のdTVをピックアップ。他のサービスと比べてどのような点が優れているか、どんな人がdTVに向いているかなどをご紹介し、配信中の動画の中からおすすめの韓流作品や音楽ライブ作品をご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

Icon mini tag DVD・ブルーレイソフト(映像作品) , 映画(DVD・ブルーレイ)

VOD(動画配信サービス)おすすめ16選|アニメ・映画・ドラマなど特徴を徹底比較

VOD(動画配信サービス)おすすめ16選|アニメ・映画・ドラマなど特徴を徹底比較

スマートデバイスの普及に伴い、手軽に映画やアニメなどの動画を見ることができるようになりました。おうち時間も動画があれば楽しく過ごすことができますよね!この記事ではVOD(動画配信サービス)のおすすめや選び方について、数々のVODを利用してきた、VOD専門家「たか」さんにお話を伺い、サービスの特徴などをまとめています。比較ポイント・各サービスの特徴・アニメ/ドラマ/映画好きなど、好みに合わせたサービスの選び方なども説明していきますので、是非VOD選びの参考にしてみてください。

Icon mini tag DVD・ブルーレイソフト(映像作品) , 映画(DVD・ブルーレイ)

年賀状印刷でおすすめはどこ?人気の年賀状印刷サービスの機能・料金・品質を徹底比較

年賀状印刷でおすすめはどこ?人気の年賀状印刷サービスの機能・料金・品質を徹底比較

年賀状印刷はネットで注文して少しでも楽に早く作成したいですよね。さらには実際にかかる料金もできるだけ安く済ませたいという人も少なくはないでしょう。この記事では、人気の年賀状印刷サービスおすすめ11社の機能・料金・品質を徹底比較して紹介します。各サービスによって、デザインの豊富さや得意なカテゴリー、分野など異なるので、ぜひ参考にしてお気に入りのサービスを見つけてください。あわせて、年賀状印刷を頼むときにチェックしておきたいポイントも解説します。自分のニーズに合ったサービスを選べるように選び方のポイントを押さえることで、スムーズに注文することができます。


ふるさと納税サイトおすすめ8選|各サイトの特徴やメリット・デメリットも紹介

ふるさと納税サイトおすすめ8選|各サイトの特徴やメリット・デメリットも紹介

ふるさと納税を利用する人は年々増えています。それにともない、ふるさと納税の寄付を受け付けているサイトも増加傾向にあります。数が多いと、どれがいいか迷いますよね。この記事ではふるさと納税サイトを選ぶうえでどのサイトを通して寄付するのが一番お得なのか、おすすめのサイト8選の特徴やメリットやデメリットを紹介します。自分に合った納税サイトを見つるためにぜひ参考にしてみてください!


楽天ふるさと納税おすすめ返礼品をジャンルごとに紹介|得する楽天ポイント獲得のコツも

楽天ふるさと納税おすすめ返礼品をジャンルごとに紹介|得する楽天ポイント獲得のコツも

ふるさと納税をする人は年々増えてきています。ただ、返礼品の種類が多く、なにを選んだらいいのか迷ってしまいますよね。今回は、楽天ふるさと納税の人気の返礼品を参考におすすめ返礼品をジャンルごとに紹介します。また、お金のエキスパートに聞いた上手な家計のやりくりのコツ、そして楽天ふるさと納税を使った楽天ポイント獲得のコツもお伝えします。

Icon mini tag 楽天市場

マイナビおすすめナビについて


マイナビおすすめナビは、安心・べんりなお買い物サポートメディアです。知識豊富なエキスパートがあなたの欲しいモノ、商品の選び方、情報を解説してサポート。ユーザーアンケートや人気ランキングなど、役に立つ情報で満足いくお買い物を「ナビ」します。